資産運用や投資の基本を初心者にもわかりやすく解説していきます。
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株価というものは需要（買い手）と供給（売り手）のバランスにより決まるわけですが、そうした需給のバランスをつくる様々な要因があって、需給は変動するわけです。ここでは、株価の変動要因を分解して、株価はどんな理由で動くのかをわかりやすく説明していきます。
株価というものは、美人投票にたとえられるように買いたい人が増えれば価値は上昇し、逆に売りたい人が増えれば価値が下落していきます。しかし、こうした人気というのは、ある日突然ということは余りありません（ないわけではありませんが・・・）
それにはそうなる必然性がやはりあるのです。ここでは、そうした株価が上下する理由（人気が出たりなくなったりする理由）を分析していきます。
株価を変動させる大きな要因がこの企業業績・利益です。株式とは会社の権利を分割したものですから、会社がたくさん利益をだせば、その分、1株あたりの利益が増える＝1株の価値が増大するということにつながります。ちなみに、株価を動かす要因・理由というものは最終的にすべてこの企業業績や利益に帰結します。つまり、上下する要因は企業業績や利益がどう変化するのか？ということに尽きるわけです。
さらに、株価という観点で言えば、「一株に対する利益」というのが最も重要です。例えば、1億円の利益をあげていた会社が1万株しか発行していなければ1株あたりの利益は1万円ですが、1億株発行していれば1株あたりの利益は1円にしかなりません。
経済情勢など企業をとりまく経済環境全体（日本や世界）における要因を挙げていきます。トップダウンアプローチにおいてよく利用されます。
為替レートは一部の企業にとって企業業績に大きな影響を与えます。特に輸出企業や輸入企業には大きな影響があります。また、日本は経済的に輸出を多く行っているため、為替レートは様々な形で景気に影響を与えるため業績への寄与も大きいものです。
金利水準とは公定歩合（現在は無担保コール翌日物金利）などの短期金利や、10年国債の金利といった長期金利があります。こうした金利の水準は企業の資金調達に対する影響があるほか、金利水準と景気が連動する面もあるため、株価にも影響を与えます。
GDP（国内総生産）や鉱工業生産指数など様々な景気指標も株価へ大きく影響をあたえます。中でもこうした景気指数は先行指標、一致指標、遅行指標に分類されます。ここでは、様々な景気指標の重要性や株価への影響について解説します。
株価に影響をあたえる事象として要人発言や政府による発表があります。こうした発言は景気に対する大きな影響や為替レートの変動など大きな影響力がありますので、当然株式市場に対しても影響を与えることになります。
それぞれの企業個別ベースでの株価変動要因を挙げていきます。
配当金も株価への影響を与えます。通常増配（配当が増えること）や復配（これまで配当がでなかったものが出るようになること）はポジティブで減配（配当が減ること）や無配転落（配当金がでなくなること）は悪材料です。
銘柄の中には株主優待が非常に人気化している企業があります。特にこうした株主優待が人気の株式の場合、株主優待の制度変更が株価に大きな影響を与えるケースがあります。
企業は資金調達が必要な場合に「増資」という手続きをとることがあります。この増資発表というのは会社の資金調達により財務状況は健全化しますが、その会社の発行済株式総数が増加するため、結果的に1株あたりの利益の減少につながりやすいというリスクがあります。
TOB（株式公開買い付け）とは、第三者が当該企業の株式を一定の目的の元、価格を公開して買い付ける行為のことを指します。一般的には株式を購入する事での経営権の確保や一定割合以上の株式を取得することを目的に行われます。実施される価格帯にもよりますが、多くの場合は相場よりも高い価格での買い付けとなりますので、株価にも大きな影響を与えます。
東証1部銘柄限定ですが、日経新聞が算出している日経225（いわゆる日経平均）への組み入れや組み外しなどは当該銘柄に対して大きな影響を与えることになります。ここでは、日経225（日経平均）への組み入れ・外しが株価に与える影響を検証します。
株式の売買単位を「単元株」と呼びます。この単元株の株数は企業がある程度それぞれ決めてよいことになっています。例えば単元株が1株の会社であれば1株単位で売買ができますが、単元株が1000株の会社は1000株単位でしか通常売買できません。この単元未満株の見直しは株の流動性と企業の株主管理コストに影響を与えます。
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