ドルコスト平均法とは投資信託への投資に使える代表的なリスク分散テクニックです。投資信託を毎月(一定期間ごとに)、一定の金額購入し続ける方法のこと。大切なのは一定の「金額」を投資することで、この方法を使うことで取得原価を低くすることができます。定額購入法とも呼びます。
ちなみに、投資信託以外であっても「定額購入」できるような投資商品であればこのドルコスト平均法は利用できます。代表的なものに「外国通貨(毎月1000円分購入する)」「金(Gold)などの貴金属・商品」などが挙げられます。
ドルコスト平均法は毎月(2ヶ月に一回でも良い。定期的。)に同じ金額ずつ商品を購入する方法です。ドルコスト平均法で投資をした場合金額を固定するので、価格が安いときはたくさんの量を買い、価格が上がった場合は少しの量しか買わないという戦略を自動的に実行することになりますので、総合的な平均取得価格を引き下げることができます。
価格が100円、90円、110円、100円に変動した商品があった場合、平均価格は100円です。これに対して1万円を投資する場合、平均的に購入した場合、商品は100個購入でき、平均取得価格は100円になります。(当然ですね)
一方これに、毎回ドルコスト平均法で2,500円ずつ購入した場合は、「25個、27.77個、22.72個、25個」となり、合計100.49個となり、平均取得価格は99.51円になります。
このように、毎回決まった個数を購入するよりも毎回決まった金額を購入する方が、平均的な取得価格が安くなります。これがドルコスト平均法による投資です。
投資信託はドルコスト平均法を実行する上で非常にやりやすい資産運用商品です。株式投資の場合は1単位あたりの金額ベースで取引がされていますので、上記の例のように小数点での購入ができません。トヨタの株を1.5株買うなんてコトはできません。
一方で、投資信託の場合は、1口単位(1円単位)での購入が可能です。つまり、一定の金額ずつを購入するというドルコスト平均法が非常にやりやすい投資であるといえます。
まとめてみると、ドルコスト平均法のメリットは「長期的な時間分散を行う際、一定金額ずつを購入することで、一定数量ずつを購入するよりも平均取得価額が安くなる」というものです。
一方のデメリットとしては、以下のような点が挙げられます。
基本的には中長期の運用を考える時の運用方法となります。
積立預金や積立投資、年金(確定拠出年金など)といったように、自動的に行える仕組みを作っておくといった方法に適している投資方法といえます。
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・ドルコスト平均法とは
定額購入法。定期的に同じ商品を定額購入する投資法のこと。
・ドルコスト平均法と投資信託(メリット・デメリット)
ドルコスト平均法を投資信託に応用した場合の解説。